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今こそREITの買い時か？―住宅セクター不振でも商業不動産は安定的な収益確保

米経済誌バロンズは12日付で、今がREIT（不動産投資信託）の買い時だ、と報じている。単に割安感があるという理由だけではなく、株式や債券、現金と並んで分散投資に役立つという観点からREITが再び勢いを取り戻す可能性があるとしている。

すでに、REIT市場の復活の兆しが見られ始めている。今年上期を見ると、全米不動産投資信託協会（NAREIT）の「FTSE NAREIT Equity REIT Index」のリターンは、マイナス3.59％で、同期中のS&P500株価指数のマイナス11.91％より悪化の程度が小さい。

その上、1－3月期の同インデックスはプラス8.17％となっており、低迷を脱してきている。6月の月間リターンもプラス10.88％で、S&P500のマイナス8.34％を大幅に上回っている状況だ。

NAREITのブラッド・ケース（Brad Case）副理事長は、過去の例を見ると、REIT市場の下降は約3年間続く傾向があるが、現在はちょうど折り返し地点に来ているという。その上で、同氏は、過去2回の事例では、下降期が続いたあと約7年間の上昇期を迎えていると指摘する。

一般的には、REITは住宅ローン債権を裏付けとした資産担保証券（RMBS）市場の危機にさらされていると思われがちだが、実際には、全米の約200本のREITの90％（REIT市場の時価総額の94％）は、商業用不動産を裏付けとしているという。

また、ケース氏は、オフィスなどの賃貸料や不動産価値の低下、ガソリン価格の高騰、失業率の上昇、個人消費の悪化などは商業不動産にとってマイナス材料だが、すでに、こうした悪材料はREIT価格に織り込まれていると話す。

さらに、同氏は、REITは株式市場が低迷してもそれとの相関性は40％程度と低いと指摘する。NAREITでは、小口投資家が商業用不動産に投資するには、「Vanguard REIT ETF (VNQ)」や「iShares Cohen & Steers Realty Majors (ICF)」といったREITのETFが便利だという。

Dow Jones
Barron's(7/14) The Electronic Investor: The Right Time for REITs